ブル＆ベア

　相場の動きを表すことばに、ブルベアという言葉があります。

　「ブル」というのは英語で雄牛を意味します。雄牛は角を下から上に突き上げて攻撃する姿から、上昇相場の象徴とされています。

　「ベア」というのは英語で熊を意味します。熊は爪を上から下に振り下ろして攻撃しますので、下落相場の象徴とされています。

　ベアのほうが威力は強く、ブルのほうがゆっくりとあがって行きます。

　これは投資家たちの損失に対する意識の違いからきています。

　プロスペクト曲線と言うものがあります。これは行動ファイナンスの中でも重要なファクターなのですが、同額の利益よりも、同額の損失のほうがはるかに心理的価値（負荷）が大きいと言う事と関係があります。

　数ヶ月かけて上昇トレンドを築いたとしても、ひとたび下落相場に突入すれば、まさにクマが爪を振り下ろすように市場が下落していきます。

　下落トレンドを探るには、買われすぎのRSIシグナル、ストキャスティックや、ボラティリティの下限をブレイクアウトする時、パラボリックが下方トレンドに転換したときなどが上げられます。

　

　

ボラティリティ

ボラティリティとは、対象原資産の価格変動の度合いを意味します。ボラティリtィが低いとは、
対象原資産の価格変動の度合いが小さいことを言います。
逆に、ボラティリティが高い、ボラティリティが大きい状態とは、
対象原資産の価格変動の度合いが大きいことをおいいます。
他の条件が同じである場合、一般にボラティリティが高い原資産を対象としたeワラントのほうがボラティリティが低い原資産を対象としているものに比べて価格が高くなります。


これは
満期日までにインザマネーになる確率が原資産の変動が大きくなることにより増すことによる効果である。
仮にアウトオブザマネーの状態にあるワラントの対象原資産が値動きが小さいままだとしたら、
ワラントの価格を構成している本質的価格は0であるし、
時間的価値はボラティリティが低いために極めて小さな数値となる。

ワラントの価格のうち、時間価値を決めているものは、対象原資産のボラティリティの大きさであると言える

eワラントに関した税金の話

満期日前に売却した場合は

譲渡所得（もしくは雑所得）
＊総合短期の譲渡所得となりますので、譲渡所得の特別控除額の適用を50万円まで手4機用を受けることができ、
年間の得利益が50万円を超えない場合には実質的非課税となります。
年間の損益で、損失が生じた場合には、総合課税の対象ちょなる所得のうち、
譲渡所得と損益通算できるものからさしひくことができます。

満期日までに保有した場合は
雑所得として、総合課税の対象となります。
この際の損失は、雑所得のみで差し引くことができます。

１ワラントあたり原資産数

１ワラントあたり原資産数は、
eワラントがどれだけの原資産（株式など）を対象としているかを表しています。
１ワラントあたり原資産数が０．０１の場合、１００ワラントが１原資産相当になります。また、これは株式分割などの調整が行われる場合を除き、eワラント発行時に固定され変動しませんが、満期日における償還金（受取）の算出やリスク計算に重要な意味を持ちます。
仮に権利行使価格、対象原資産、満期日が等しく、
１原資産相当のeワラントの価格が２０００円で、１ワラントあたり原資産数のみ異なるeワラントが存在しているとすると、以下のようになります。
ex.
１ワラントあたり原資産数が０．０１の場合　eワラントの価格：20円
１ワラントあたり原資産数が０．1の場合　　eワラントの価格：200円

このように1ワラントあたり原資産数は、1ワラントが対象とする原資産数を表しています。

さらに、満期日の償還日（受取）の計算においては以下のように取り扱われます。

株式を対象原資産とするコールワラントで、権利行使価格100円、対象原資産の価格150円で満期を迎え、1000ワラント保有していた場合、満期参照価格150円と権利行使価格100の差額に、対象原資産数（保有ワラント数×1ワラントあたり原資産数）を乗じたものが償還金となります。
このとき、1ワラントあたり原資産数が0.01である場合は以下のようになります。

償還金：（150-100）×1000×0.01=500円

満期日前の期間における価格変動をみる際にも、1ワラントあたり原資産数は重要です。
可変パラメータであるデルタが0.5（５０％）のとき、　ほかの条件を一定とすると、理論的には対象原資産の価格が1円変動すると、1原資産相当のeワラントは瞬間的に0.5円上昇するとされます。
これを用いて、1原資産相当ではなく実際のeワラント価格の変動をみるためには

1ワラント価格の変動額の概算＝対象原資産の価格変動×デルタ×1ワラントあたりの原資産数

となります。

たとえば、対象原資産の価格が200円変動し、
デルタが0.4（0％）
1ワラントあたり原資産数が0.5のときのeワラントの価格の変動額の概算は、

200円×0.4×0.5＝40円となります。

対称原資産

eワラントが対象としているもののことで、
株式、
為替レート（為替レインク債権）
株価指数
商品価格
などがあります。