１ワラントあたり原資産数

１ワラントあたり原資産数は、
eワラントがどれだけの原資産（株式など）を対象としているかを表しています。
１ワラントあたり原資産数が０．０１の場合、１００ワラントが１原資産相当になります。また、これは株式分割などの調整が行われる場合を除き、eワラント発行時に固定され変動しませんが、満期日における償還金（受取）の算出やリスク計算に重要な意味を持ちます。
仮に権利行使価格、対象原資産、満期日が等しく、
１原資産相当のeワラントの価格が２０００円で、１ワラントあたり原資産数のみ異なるeワラントが存在しているとすると、以下のようになります。
ex.
１ワラントあたり原資産数が０．０１の場合　eワラントの価格：20円
１ワラントあたり原資産数が０．1の場合　　eワラントの価格：200円

このように1ワラントあたり原資産数は、1ワラントが対象とする原資産数を表しています。

さらに、満期日の償還日（受取）の計算においては以下のように取り扱われます。

株式を対象原資産とするコールワラントで、権利行使価格100円、対象原資産の価格150円で満期を迎え、1000ワラント保有していた場合、満期参照価格150円と権利行使価格100の差額に、対象原資産数（保有ワラント数×1ワラントあたり原資産数）を乗じたものが償還金となります。
このとき、1ワラントあたり原資産数が0.01である場合は以下のようになります。

償還金：（150-100）×1000×0.01=500円

満期日前の期間における価格変動をみる際にも、1ワラントあたり原資産数は重要です。
可変パラメータであるデルタが0.5（５０％）のとき、　ほかの条件を一定とすると、理論的には対象原資産の価格が1円変動すると、1原資産相当のeワラントは瞬間的に0.5円上昇するとされます。
これを用いて、1原資産相当ではなく実際のeワラント価格の変動をみるためには

1ワラント価格の変動額の概算＝対象原資産の価格変動×デルタ×1ワラントあたりの原資産数

となります。

たとえば、対象原資産の価格が200円変動し、
デルタが0.4（0％）
1ワラントあたり原資産数が0.5のときのeワラントの価格の変動額の概算は、

200円×0.4×0.5＝40円となります。