eワラント入門編⑥(学術的アプローチ）

ワラントの価格を構成しているものは大きく分けて二つに分けることができる。満期日に償還されるペイオフの期待値「本質価値」と、実際のワラント価格と本質価値との差額部分である「時間価値」にわけられる。ワラント価格はオプション価格を求めるBlack=Scholesモデル（式の2,3,4番目）をもとにもとめられ、満期日までの株価の変動を１つ目の式のような幾何ブラウン運動に従うものとしている。

ただし、μは日次収益率のドリフト(1)、σは日次収益率のボラティリティ、ｄｗはウィーナー・プロセス（ ｄｗ＾２＝ｄｔ ）である。この式は、株価の変化率（ｄＳ／Ｓ） は時間の微小な経過（ｄｔ） とともに一定の率で変化する部分（μｄｔ）とランダムに変動する部分（μｄｗ） からなるということを意味する。ランダムな部分のうち、ｄｗは標準正規分布に従って確率的に変動する値をとることをあらわし、σはその変動の大きさを意味する。

　　　 ただし はコール価格、 はプット価格、 は参照原資産価格、 は権利行使価格、 は配当率、 は金利は残存年数、 は累積標準正規分布関数である。式(2-1)において を1.36％とし、 を1.15％とする。また、式(2-2),(2-4)の に65000、 に60000、 に1.36％、 に0.75％、 に270日(0.7397年)を代入し、1ワラントあたり株数を0.001とすると となる。この時、 は図2-1であり、ペイオフと合成すると図2-2になる。

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(1)日時収益率の母集団の平均

(2)安全資産金利として国債利回りなどを代入する

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eワラント入門編⑤（学術的アプローチ）

なぜギアリングによるワラント価格の変動の大きさがあるかというと、「権利行使価格」があるためです。以下にその例を示すと簡単にお分かりいただけると思います。例３をご覧ください。まず原資産価格が16500から17000への変動は3％ですね。ワラントでは本質価値が500から1000になります。1ワラントあたり0.01だとすると、5から10に上昇したことになり、2倍になりました。これはコールの例です。

次に例４をご覧ください。15500から15000への変動は3％です。ワラントの本質価値は500から1000になり、1ワラントあたりおなじく2倍になります。

　　ギアリング(1)とは、原資産１単位と１原資産あたりに換算したeワラントの価格の金額比を表しており、いわゆる変動の大きさの目安となります。ワラント価格の原資産に対する価格の感応度を表すデルタとギアリングを掛け合わせたものが実効ギアリング(2)といいます。eワラントに投資した場合に対象原資産そのものへの投資に対しておおむね何倍の価格変動があるかの指標で、eワラントの価格変動リスクを知る一つの目安として利用されます。

たとえば、実行ギアリングが5.00のコールワラントであれば、原資産が２％上昇すればワラント価格は１０％上昇します。プットであれば２％の下落で１０％上昇します。

ひとえに実行ギアリングが大きいほど変動が大きいように思われるかもしれませんが、あまりにも大きい場合だと、eワラントの価格が小さすぎることがあり、アウトオブザマネーの状態のときによく見られます。

ただし、実効ギアリングは、時間価値の減少、対象原資産の価格が大きく反動した場合のデルタの変化、ボラティリティ(対象原資産の価格の変動の度合い)の変化などを考慮したものではないために、きわめて短い時間内の価格変動の概算に限定して利用され、あくまで価格変動の大きさを知る目安としてりようされます。

対象原資産の価格の変動の度合いが大きく、満期日までの残存日数が十分にある銘柄においては、時間価値が大きくなる結果から、一般に実効ギアリングの値は小さくなります。

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（１）ギアリング＝(対象原資産の価格×１ワラントあたり原資産数)/eワラントの価格

(2)実行ギアリング＝ギアリング×デルタ（ワラントの原資産に対する価格感応度）

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eワラント入門編④(学術的アプローチ）

例１、例2のように、本質価値がある状態をインザマネーといい、本質価値がない状態をアウトオブザマネーと言います。アウトオブザマネーのワラントを購入することは極めて投機的であることがおわかり頂けると思います。

eワラントは9:00から23:50まで取り扱い証券会社を通して、取引停止などの場合をのぞき、原則として取引が可能です。取引単位は1000ワラント単位からである。参照原資産価格は、国内の取引所などにおける取引の終了以降も、主に海外市場での取引動向などの影響により23:50分まで変動します。必ずしも満期日までeワラントを保有する必要ななく、購入日から満期日の前営業日まで、取引停止などの場合を除き原則として売却が可能で最終取引日は満期日の前営業日です。

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eワラント入門③（学術的アプローチ）

　eワラントの価格は、本質価値と時間価値にわけることができます。権利行使価格と参照原資産価格との差額である本質価値と、満期日に償還金が生じる可能性の時間価値です。
コー ルは参照価格が権利行使価格を上回っていた場合、プットは参照価格が権利行使価格を下回っていた場合に本質価値が生じるので、本質価値は原資産価格の変動 に準じた価格変動をします。時間価値は時間の経過と、原資産の変動の大きさなどによって導き出されます。なお、時間価値は時間の経過とともに減少していき ます。逆に満期日までの残存期間が多ければ、時間価値が高くなるので、ワラント価格は大きくなります。
　満期日までの残存期間が十分にある場合 は、一日経過する事による時間的価値の減少額のeワラントの価格に対する割合は、一般に満期日までの残存日数が少ない場合に比べて少なくなります。一方、 満期日が間近になると、時間的価値の減少額がeワラントの価格に対する割合が大きくなるため、eワラントの価格は一日単位で著しく減少することがありま す。

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eワラント入門編０（学術的アプローチ）

そもそも「eワラント」とは？株や為替、商品などの対象原資産をあらかじめ決められた満期日までに一定の数量を一定の価格（権利行使価格）で売買する「権利」を証券化した金融商品なのです。満期日まで保有するのも、満期日以前に売却するのも自由です。対象原資産は多岐にわたり、国内の株式や指数を対象としたもの、インド、中国、アメリカ、ロシア、ブラジルなどの外国企業、ダウ30種工業平均などの指標を対象にしたもの、株式以外では為替、アルミニウム、金、銅、原油、コーン、大豆などの商品価格、長期国債先物などが対象となっています。
　eワラントの対象ごとに権利行使価格と満期日の異なるコールワラント、プットワラントが存在し、それぞれのワラントを「日経平均のコールワラント、第100回」などのようにいいます。対象原資産の価格が上昇するとコール型のeワラントの価格も上昇し、対象原資産の価格が下落するとプット型のeワラントの価格が上昇するしくみです。

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eワラント入門②（学術的アプローチ）

実際に価格の変動を分析するテクニカル分析によって、買うべき機会が訪れたとします。現物株だと多くの資金を要しますし、信用取引だと追証を支払わなくてはいけなくなるという危険性を含んでいますが、eワラントならば、少額から買うことができ、原資産の変動やボラティリティの変化によっても価格が変動するので大きなリターンを狙うことができるのです。しかしながら価格の特性から、追証などの追加資金を必要としない代わりに、投資資金がゼロになる減少リスクを含んでいます。その点はのちほど述べる価格の特性について基本的なことを押さえていれば避けられることですし、値下がりリスクに備える方法もあります。

投資資金の減少リスクを抑える方法として挙げられるのが、カブドットコム証券で取り扱いのある「逆指値*」です。株価が売買注文時から「指定の株価まで下落したら売り（買い）」、「指定の株価まで上昇したら買い（売り）」という注文のことです。ほかの証券会社でも取り扱いがありますが、ワラント価格についても逆指値注文ができるのはカブドットコム証券のみです。損失の拡大を防ぎ、利益を最大限に伸ばす取引方法です。逆指値があれば、ロスカットもトレンドフォローも自由自在です。 eワラントトレーディングを始める方は、ワラント取引の手数料の安さではイートレード証券ですが、リスクコントロールの面から考えると逆指値注文のできる株ドットコム証券をお勧めします。

	カブドットコム証券	イートレード証券
手数料	5万円未満：525円 5～10万円未満：1050円 20万円以上：1575円	20万円未満：262円 20万円以上：525円

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* 特許第3875206号

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ワラント入門（学術的アプローチ）

　　株式投資や、投資信託、FXなど、金融商品があふれている今日この頃、思えば金融ビックバン以来様々な金融商品が出てきていることがうかがえます。そのなかに、「eワラント」という金融商品があります。比較的新しい金融商品であり、その存在については知らない人も多いのではないでしょうか？eワラントと現物株との違いを挙げます。
　

第1にeワラントと現物株の違いが投資金額の違いです。株はそれぞれの株価に単元株数をかけたものを1口として注文するので、最低でも数万、銘柄によっては数十万から数百万を必要とします。しかし、ワラント価格は数百円から数万円の価格で購入が可能なのです。

第2 に「実行ギアリング」というレバレッジ効果*により、時として2、3倍から数十倍まで収益をねらっていくことができるのです。

　　実際に価格の変動を分析するテクニカル分析によって、買うべき機会が訪れたとします。現物株だと多くの資金を要しますし、信用取引だと追証を支払わなくてはいけなくなるという危険性を含んでいますが、eワラントならば、少額から買うことができ、原資産の変動やボラティリティの変化によっても価格が変動するので大きなリターンを狙うことができるのです。しかしながら価格の特性から、追証などの追加資金を必要としない代わりに、投資資金がゼロになる減少リスクを含んでいます。その点はのちほど述べる価格の特性について基本的なことを押さえていれば避けられることですし、値下がりリスクに備える方法もあります。

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*てこの効果のこと。一般的これを利用して小さな資金で大きな利益を得ようとする。

　　

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アメリカの雇用統計が発表されました。

アメリカの雇用統計が発表され、幅広い業界において失業者が多いということが報道されました。
シティグループの１万人規模のレイオフが発表されるなど、いよいよ景気に減速感が現れてきました。
円も急速にドル安が進み、現在では101.98円になっています。
１月から始まった証券市場における下落は、まだまだ歯止めをかけることができないかもしれませんね。

今後のトレンドとして

○アメリカの景気は減速
○アメリカの金利政策も見直される可能性
○円高ドル安方向へ
○各ファンドのヘッジから商品市場は上昇
○円高の影響を受けて為替差損から業績への悪影響を出す懸念
○金融関連は低迷か
○販売市場の減速を受ける以上、生産国やメーカーへも影響

などが考えられます。
とはいえ、一朝一夕におこりうることではありませんので、高ギアリングプットなどをではなく、
あくまでタイムディケイを勘案したインザマネー回号を探すようにしましょう。



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中国、韓国の製造業

中国、アジア地域における製造業の発展が言われている今日この頃だが、その実情について解説しましょう。

中国、アジア地域における製造業は、すべて部品を現地調達しているわけではないのですね。
もともと、日本や欧米各国において消費対象となる製品、家電や数多くの商品について、
商品の原価を安くすることで価格競争を勝ち抜こうとする、先進国メーカーの思惑のもとで成り立っています。

先進国（部品）→低賃金の地域（組立＆完成品にする）→先進国（販売）

という一連の流れの中で成り立っています。

たしかに、生活水準が上がることで中国の市場としての魅力も上がり、富裕層が増え、証券投資をするようになることで中国市場における驚異的な株価の上昇をもたらしているといえるでしょう。
言い換えれば、先進国企業の業績のうち製造にかかる労務費は、中国などの家計に分配され、消費、投資へと流れているのです。

その流れの中で、先進国の景気が後退し、消費が冷え込めば、製品販売が滞る以上、工場の操業についても影響を受けるのです。

よって、
今回のサブプライムローンによるアメリカ景気後退懸念は、販売市場の冷え込み→製造工場の操業率低下→メーカー企業の業績悪化、、ということになるわけですね。

無論、日本のメーカー各社もたくさんあるわけで、今回のサブプライムローンの影響は大きいといえるでしょう



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米フォーブズ誌による富豪ランク

先日発表されたフォーブス誌の世界富豪ランクが発表されましたね。

1位：ウォーレン＝バフェット（投資家)

2位：メキシコ人富豪のカルロス・スリム氏

3位：ビル=ゲイツ

資産運用の力の強さがここに示されていますね。。

食品スーパーについて。

最近思ったのですが、食品スーパーって生活必需品である以上、すたれることはないですよね。

ただ、安い商品を提供できるかどうかという点にしぼられ、

地域という限定された市場において勝負していくので、

食品スーパーが多い地域では客の取り合いになり、ゼロサムゲームとなっていくということになります。


ここで、イオンなどのプライベートブランドを持っているかどうかは、食品スーパーにとって強みになっていると思われます。

先日、PB商品を持つバローと阪急、阪神百貨店が提携を発表しました。
バローにとってはPB商品の販路拡大による売り上げ増を見込むことができ、
阪急、阪神百貨店にとっては安い商品の存在が消費者にとっての誘因とすることができます。

さて、バローの今期業績には注目してみたいものです。

自動車業界再編の動き。。

ハイ、今回は自動車業界を取り巻く環境の変化についてお話します。

2007年の世界販売台数トップはＧＭ，トヨタが936万台、フォードが655万台です。

先日、独ポルシェがフォルクスワーゲン（以下ＶＷ）を買収、、という報道がありました。

ＶＷの経営陣はポルシェによる買収を歓迎しており、
同時にＶＷはスウェーデンのトラックメーカー大手、スカニアへの出資比率を38%から68%へと上げると発表しており、世界販売650万台の巨大自動車連合が誕生する見通しである。

これは日産・ルノーの企業連合を抜く販売台数（2007年時点のデータではあるが）であり、世界4位につける可能性がある。

また、印タタモーターがジャガーを買収するという報道もなされていました。
ジャガーはフォード参加なのですが、フォードとタタ間で調整が続けられているようです。
かつてイギリス領インドだったのが、自動車メーカーではありますが、インド領イギリスになったようでおもしろい状況といますね。





また、欧州と言えばディーゼルエンジンが市場の主流であるという事実があります。
トヨタはディーゼルエンジンの販売が今年1月末時点で2000万基に達したと発表しており、国内のディーゼルエンジン技術に定評のあるいすゞと共同で排気量1600ｃｃのエンジンを開発している。

富士重工（スバル）についても欧州で低公害型ディーゼル車の販売に参入している。

ここでお分かりいただきたいのが、国内市場の縮小という視点である。
トヨタは過去最高益を更新する成長企業であるといえますが、国内市場は市場が縮小しており、国外での収益のほうが多いといえるでしょう。
培った技術をもとに欧州市場へ進出を続ける国内自動車メーカーの動向には注目したいですね。

ＦＲＢ議長講演と、ダウの推移

ロイター通信によると、
「バーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長は４日、住宅ローンの返済遅延や差し押さえは今後も増加する公算が大きく、住宅価格は一段と下落する可能性があるとの認識を示した。そのうえで、住宅市場の安定化に向け積極的な対応が求められるとした。

　バーナンキ議長は当地で講演し「こうした状況には積極的（vigorous）な対応が求められる。予防可能な差し押さえを減らしていく施策は、苦境にある借り手だけでなく、地域や経済全般にとっても助けとなる可能性がある」と語った。」

と報道されていました（コチラ）

　現在の住宅市場の問題は、住宅ローンが住宅の正味価値を上回っている借り手が多いという点で過去と異なると指摘。こうした状況では、住宅ローンの金利を引き下げるよりも、元金を減らす方が返済遅延や差し押さえを回避する上ではより有効かもしれないと語った。

　金利を引き下げるという可能性はなくなったものの、住宅価格の下落を指摘した点がネガティブな部分としてとらえられているのか、ダウは現在前日比-1.32％で推移しています。

　日本時間でワラント取引終了間際では値動きが少ないかったために、この機会を利用することは難しいのではないかと思われます。。。

　明日の寄り付きは日経平均の先物価格が12735近辺でしたので、その周辺で推移するのではないでしょうか?

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下げ止まり感

はい、市場が硬直していますね。
アメリカ市場においての動向がこう着状態であることも一つの要因と考えられます。

ＮＹ市場においては、
大手保険会社の決算を受けて、サブプライムローンの影響はまだあるとの見方から下落しておりましたが、
製造業景気指数が予想を上回ったことが好感されるという状況である。
週末の雇用統計を材料視され、しばらくは個別銘柄を中心に物色されるようである。
証券が売られ、商品へと資金が流入していることも否めない。
1バレルは102.45ドルで推移している。
バーナンキ米ＦＲＢ議長の講演もあり、
テクニカルリバウンドの可能性もあるのだが、市場の動向がどのように推移するかは読みにくい。

デイトレという概念ではなく、連続する時間の中で市場の変動を考察する

NY市場オープン後のDOW動向は30分足や60分足を出すと、22時30不にこうに反映されるため、
これを参考にして、NY市場の日中の動向を予測。おおむね大きく下落するようであればそれにしたがってプットを購入すると、ギアリングが高い銘柄でも、デルタがある程度あれば価格は翌日よりつきまでには大きく変動し、収益を上げることができます。

このデイトレ？ではないですが、日本時間ではオーバーナイトですが、ダウを対象にしたワラント投資方法講座はこの後も続けるつもりです

いや、なんたって日経平均株価の寄り付き価格の前日比を左右する要因として大きいものはNY市場の動向ですからね。

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日経平均株価の動向の基本的なことについて

日経平均株価の動向と、前日（朝方に閉場する）のNY市場におけるダウの動向との比較です。

寄付き価格の前日比変動はダウの日次収益率との相関が高いといえるでしょう。

ごく当り前の、知られた事実なのかもしれませんが、このようにデータで示すと参考になりますね。

また、日中をへて場が閉幕したときの、一日の日次収益率と比較すると、寄り付き時点よりもばらついていることが見て取れると思います。
これはやはり、前日のNY市場の動向は寄り付きにおいては参考にされるものの、日中においてはほかの市場や為替市場、ニュースや報道の影響を受けるものと思われます。

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ジェンセンのαの評価

はい、２度目ですね。
先日は為替の影響をもろに受けた任天堂

売られすぎから上昇したセガサミー

などをリストインさせることができたようです。

今回のは以下のとおりとなっております。

ジェンセンのαマイナス（過小評価で上昇の可能性のある銘柄群）
中外製薬
ｊ（α）＝-0.0031

タミフルの企業ですが、過小評価というよりも、実際に業績に影響がるのでしょうか？

中外製薬の財務分析
	前期	２期前	３期前
決算発表日	2008/1/30	2007/2/7	2006/2/9
売上高営業利益率	19.00%	17.00%	24.00%
売上高経常利益率	19.00%	18.00%	24.00%
売上高当期利益率	11.60%	11.70%	16.00%
一株利益	73.23	69.26	97

前期の決算発表以来、ものすごい下落をしています。
インフルエンザがそこまで流行しなかったことも影響しているのでしょうか？
一株利益は２期前に比較して改善されているものの、市場の反応は材料出尽くし的な反応だったのかもしれません。

市場相対的に下げすぎているのは確かですが、長期トレンドで下落しているので、手を出しにくいのは否めないですね。

次いで

ケネディクス
ｊ（α）＝-0.0029

チャートの形状はボリジャーバンド下限から上限、そして持合いといわゆる「フラッグ」の形状ですね。
調整が解消されたのち、パラボリック支持で上昇するかもしれませんね。
RSIでは上昇基調でかつ、まだ余地を示しておりますので、16000から16500を目指して上昇する可能性があるでしょう。
インザマネーが存在しないので、期間の長いコールの18回あたりがディケイが少ないのではないでしょうか？

続いて
長谷工コーポレーション
ジェンセンのαは-0.0023

ストキャスティック、RSIともに上昇基調を示していますね。
コールを買うとしたらインザマネーが存在しないので権利行使価格の近い
コール５６回が一番デルタがあり（０．４）価格変動しやすいと思われます。


では逆に何らかの影響で下落する可能性のある企業です

まず
日本製鋼所5631

日経平均の動向と比較したグラフはこちらです

資源関係の価格上昇を受けて値上がりしているものと思われますが、
市場から相対的にアンバランスになるほど上昇をしていることがお分かりいただけると思います。
いずれ調整されると仮定すると、ボリジャーバンド上限を押し上げての上昇を終えた時のベア相場はいずれ来るでしょう。
その際には、プットの４回か５回を購入するとよいでしょう。

つづいて面白い企業が
コマツ
ですね。
海外進出しており、アジア各国での成長によるインフラ整備のための重機の販売が好調であることは周知の事実ですが、（知らなかった人はニュースなどでぐぐってくださいね）ドル安の影響を受けて、企業業績への影響があると思わる企業の一つと言えるでしょう。
権利行使価格の２５００円も割り込む可能性が濃厚であるといえるので、満期日まじかではありますが、プットの７回などを購入するのもおもしろいですね。

金曜日のダウも2.51％下落しているため、
月曜日の寄り付き時点で日経平均もかなり下げてくるのではないでしょうか？

さて、みなさん、プットはかっていますか？

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日経平均株価解説開始のおしらせ

日経平均株価の動向解説を開始しようと思います。
テクニカル分析による評価解説のみになるとは思いますが、
他のブログと差をつけるという点も狙いではあります。
また、動向を元に、一番売れており、且つ、分かりやすいワラントである、日経平均株価を対象にしたワラントの動向も解説していこうと思います。

では、応援よろしくおねがいします

円安が進んでいます

さて、円ドルレートが29日のアメリカ市場閉幕後の相場にして

1＄＝103.71￥

という円安ドル高の情況を呈しています。

これらの影響を受けるであろう企業は、やはり輸出関連の企業にとどまらず、海外進出している企業であれば、円へと決済するに当たり、為替損失を出すという可能性があります。

過去、為替レートが110円台から115円に円安方向へ動いた時期がありました。
その影響を受けて為替差益により、自動車や電気機器企業において大幅な業績の上方修正をするということがありました。

さて、このたびの円安の影響を受けて、3月決算企業の数々は、業績の下方修正をするものと思われるので、株価の下落をする可能性があるといえるでしょう。

その影響が出る企業として上げられるのは、やはり自動車、部品関連企業、電気機器などに影響を与えるものと思われます。

任天堂などの2月29日時点における5.66％の値下がりも、円高の影響で、北米、欧州における業績が縮小されることを嫌気されている影響と思われます。

そこで、参考になるであろうリストを先日出しました。

ジェンセンのαの影響という記事ですね。

市場の変動と比べて相対的に下がっていない、上がっていないものをリストアップしていますので、市場相対的に妥当な価格に是正される可能性を利用してトレーディングされることも面白いかもしれません。

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先日のＧ７についてまとめ

　・世界は困難で不確実な状況に直面しているが、世界経済全体のファンダメンタルズは引き続き堅固

　・米国では生産と雇用の伸びが大幅に減速し、リスクはいっそう下方に傾いているが、長期的なファンダメンタルズは健全で０８年も成長が続く見込み

　・経済の安定と成長を確保するため、個別にあるいは共同して、適切な行動をとっていく

　・金融機関が損失を認識し、徹底的かつ即時にこれらを開示し、必要に応じて資本増強措置をとることは、正常な市場機能の回復に重要な役割を果たす

　・途上国に対する環境にやさしい技術の普及のために金融的支援をする基金創設などについて議論



ということでした。世界経済は成長しているという認識が一転、困難で不確実な状況との認識に変わりました。
金融機関の損失は公開され（隠蔽されるよりマシ）、そのたびに市場にダメージを及ぼすものとおもわれます。

さて、週明けは底を探ってくるでしょうか。